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ファイル | 記述 | サイズ | フォーマット | |
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zemi2007.pdf | 1.11 MB | Adobe PDF | 見る/開く |
完全メタデータレコード
DCフィールド | 値 | 言語 |
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dc.contributor.author | 京都大学経済学部藤井ゼミナール論文編集委員会 | ja |
dc.contributor.alternative | H. Fujii Seminar, Faculty of economics Kyoto University, Japan | en |
dc.date.accessioned | 2007-02-16T09:19:09Z | - |
dc.date.available | 2007-02-16T09:19:09Z | - |
dc.date.issued | 2007-01 | - |
dc.identifier.citation | 京都大学経済学部藤井ゼミナール論文編集委員会. 非財務情報の有用性に関する実証研究 : 藤月会論集第16号. 2007, 111p. | - |
dc.identifier.uri | http://hdl.handle.net/2433/24381 | - |
dc.description.abstract | 序章2006年度において、京都大学経済学部・藤井秀樹ゼミナールでは「非財務情報の有用性」をテーマに研究を行った。その成果を論文としてまとめたものがこの論文集である。通常、財務分析では財務諸表上の情報、すなわち財務情報を通して企業を評価するが、財務情報のみでは企業のあらゆる側面をカバーすることはできない。何故なら、従業員のモチベーションやスキル、社内の雰囲気、或いは企業のブランド力などといった定性的な情報を画一的に評価し、財務諸表に記載することは非常に困難だからである。一方で、そういった財務諸表に記載されていない非財務情報の重要性が声高に叫ばれるようになってきている。エンロン事件後に制定された、サーベンス・オクスリー法では非財務情報について報告義務が課されていることなどはその典型である。今後も非財務情報の会計トピックとしての重要性はますます高まっていると思われる。今回我々は、非財務情報が企業分析においてどれだけ有用か、を調査すべく研究を行った。第1章では全体のリサーチデザインについて述べ、第2章では、それぞれにテーマを設定した4班に分かれて行なった実証研究について述べる。 | ja |
dc.format.extent | 1134087 bytes | - |
dc.format.mimetype | application/pdf | - |
dc.language.iso | jpn | - |
dc.publisher | 京都大学経済学部藤井ゼミナール論文編集委員会 | ja |
dc.publisher.alternative | H.Fujii Seminar, Faculty of Economics Kyoto University, Japan | en |
dc.subject | 非財務情報 | ja |
dc.subject | 株価形成 | ja |
dc.subject | IR | en |
dc.subject | CSR | en |
dc.subject | 高齢化 | ja |
dc.subject | 浮動株指数 | ja |
dc.subject.ndc | 330 | - |
dc.title | 非財務情報の有用性に関する実証研究 : 藤月会論集第16号 | ja |
dc.title.alternative | Empirical Study on Value Relevance of Non-financial Information | en |
dc.type | research report | - |
dc.type.niitype | Research Paper | - |
dc.identifier.jtitle | 藤月会論集 | ja |
dc.identifier.volume | 16 | - |
dc.textversion | publisher | - |
dc.sortkey | 16 | - |
dcterms.accessRights | open access | - |
出現コレクション: | 藤月会論集 |

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