信用イベント発生強度モデルによる信用サイクル変動要因の分析 (ファイナンスの数理解析とその応用)

Abstract

本研究では，日本のクレジット市場で観測可能なファクター［マクロ要因および過去の信用イベント発生実績（格付機閲による発行体格付の変更件数，企業の倒産件数）］のほか，市場で直接観測することができないあるファクター（それをfrailtyと名付ける）の存在を仮定し，これらを考應した信用イベント（格上げ・格下げ・デフォルト）の発生しやすさ（発生強度）を表すモデルを提案する．信用イベントのうち，格上げ・格下げの発生強度を表すモデルのパラメーターは，95％の有意水準で統計的に有意であるとの結果を得たまたアウトオブサンプル期間（2013年1月1日・2022年3月31日）についてもほぼ同様の結果が得られた．また信用イベントが格下げである場合について，①全てのファクター，②マクロ要因のみ，③マクロ要因＋過去の信用イベントの影響のみ，④マクロ要因＋frailtyのみ，で構成される各モデルについて，パラメーターの推定値および時間変更後の強度に対するKolmogorov・Smirnov検定を実施した結果，「マクロ要囚」「過去の信用イベントの影響」および「frailty」の全ファクターを含むモデルはその適合度に麻い有意性が見られた．特に，過去の信用イベントの影響およびfrailtyはともに，モデルのパラメーターの推定値に大きく影警を及ぼすと考えられる．次に，総与信•GDP比率に代表される「信用サイクル」の変動要因を探るため，「過去の信用イベントの影瞥＋frailty」と信用サイクルとの関連性について， 1）レジーム・スイッチモデルによる，「過去の信用イベントの影警＋frailty」と信用サイクルのレジーム推移の比較， 2）インパルス応答関数による，信用サイクルの構成要素にショックを与えた場合における「過去の信用イベントの影響＋frailty」に及ぼす影響の有無，および 3)信用サイクルを構成する要素（GDP・総与信額）を状態空間モデルで表現した場合における各成分［水準(level)・傾き(slope)］と「過去の信用イベントの影曹＋frailty」との間で，グレンジャーの意味での因果性の存在の有無，の3点から検証を行なった．まず1) については，総与信・GDP比率のレジームの推移と「過去の信用イベントの影響＋frailty」のそれとは似通った傾向を示した．次に2)については， GDPの水準成分，総与信額の傾き成分および総与信・GDP比率の水準成分・傾き成分が及ぼすショックは，「過去の信用イベントの影署＋frailty」に長期的に影響を及ぼす点が示された．最後に3)については，GDPの水準成分，総与信額の傾き成分および総与信・GDPの水準成分・傾き成分について，「過去の信用イベントの影響＋frailty」とグレンジャーの意味での因果性が見られた．