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dc.contributor.author杉原, 保史ja
dc.date.accessioned2023-12-08T02:54:53Z-
dc.date.available2023-12-08T02:54:53Z-
dc.date.issued2023-11-15-
dc.identifier.urihttp://hdl.handle.net/2433/286325-
dc.description.abstract心理支援の必要性を訴えるとき,その経費を負担する主体からその「経済的な合理性」についての問いが問われることが多い。この問いは,費用に見合う効果を問うものであり,「効果の科学的エビデンス」についての問いと直結したものである。20世紀末から現在に至る数十年の間,世界経済が停滞する中で,この2つの問いがますます心理支援を支配するようになった。この間,「社会は苦悩する人に対してどう関わるべきか」という倫理的要請の問いは,これら2つの問いの背後に後退してきた。本小論では,倫理的要請の問いを重視する立場から,心理支援をめぐるこれら3つの問いと,それらが心理支援に及ぼしてきた影響について考察する。その上で,社会正義の観点から,心理支援に関して,今後われわれが取り組んでいくべき課題について考察する。ja
dc.language.isojpn-
dc.publisher京都大学学生総合支援機構ja
dc.publisher.alternativeKYOTO UNIVERSITY AGENCY FOR STUDENT SUPPORT AND DAISABILITY RESOURCESen
dc.subject心理支援ja
dc.subject経済的合理性ja
dc.subject心理学におけるエビデンスに基づく実践ja
dc.subject社会正義ja
dc.subject.ndc377.9-
dc.title<論文>心理支援をめぐる経済,科学,倫理 --経済的合理性の問い・効果のエビデンスの問い・倫理的要請の問い--ja
dc.typedepartmental bulletin paper-
dc.type.niitypeDepartmental Bulletin Paper-
dc.identifier.ncidAB00002734-
dc.identifier.jtitle京都大学学生総合支援機構紀要ja
dc.identifier.volume2-
dc.identifier.spage17-
dc.identifier.epage25-
dc.textversionpublisher-
dc.sortkey03-
dc.address学生総合支援機構・学生相談部門・教授ja
dc.identifier.selfDOI10.14989/286325-
dcterms.accessRightsopen access-
dc.identifier.jtitle-alternativeJOURNAL OF STUDENT SUPPORT, KYOTO UNIVERSITYen
出現コレクション:第2号

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